第十九改正日本薬局方・ICH対応 HPLC試験法開発と分析法バリデーションセミナー

                  
最新GMPおよび関連ICHガイドライン 対応実務
不純物の分析法と化学物質の取り扱い
【アーカイブ配信】をご希望の方はこちらをクリックしてください

<セミナー No612113(Live配信)、701161(アーカイブ配信)>
【Live配信 or アーカイブ配信】

JP19の改正点を押さえ、開発・バリデーションから試験法管理まで対応する

ICH Q14/Q2(R2)の考え方を、HPLC試験法開発の実務に生かす


第十九改正日本薬局方をふまえた
HPLC試験法開発とバリデーション

― ICH Q3A/B,Q14/Q2(R2)に基づく条件設定・システム適合性・試験法管理 ―


■ このセミナーで学べること

・HPLC/UHPLCなどクロマトグラフィーによる試験法の開発,
・分析法バリデーションの基礎知識とガイドライン要求事項(Q3A/B,Q14/Q2(R2)など),
・分析試験法管理戦略

■ 講師

京都大学 総合研究推進本部 研究支援領域(理工系)副領域長 岡本 昌彦 氏

■ 開催要領
日 時 :

2026年12月10日(木)14:00〜17:00

 【アーカイブ(録画)配信】
 2027年1月6日(水)まで申込み受付(視聴期間:1/6〜1/16)

受講方法 :

Zoomを利用したLive配信 or アーカイブ配信いずれか  ※会場での講義は行いません
 セミナーの接続確認・受講手順は「こちら」をご確認下さい。

聴講料 :

聴講料 1名につき49,500円(消費税込/資料付き)
 〔1社2名以上同時申込の場合のみ1名につき44
,000円〕
 〔大学、公的機関、医療機関の方には割引制度があります。詳しくは上部の「アカデミック価格」をご覧下さい〕

■ プログラム

【講座主旨】

第十九改正日本薬局方(JP19)の施行(2026年4月)を踏まえた,HPLCによる含量・類縁物質の試験法開発について,分析法の開発プロセスに沿った形で説明します.分析法開発にあたってICHガイドライン(Q3A/B, Q14/Q2(R2)など)との整合性やガイドラインに準拠した分析法バリデーションの進め方,ならびに実務で直面しやすいトラブルシューティング等を解説します.
また,試験法の技術移転や査察に円滑に対応できる試験法とは,分析試験法管理戦略について,事例を基に説明します.

【講座内容】

1.含量・類縁物質(有機不純物)分析の基礎とガイドラインの最新動向
 1-1.開発方針の決定と目標の設定(ICH-Q14) 
  1-1-1 ICH-Q14(分析法開発)の考え方(分析目標プロファイル(ATP))
  1-1-2 物質特性の把握
  1-1-3 管理目標の設定
 1-2.強制分解試験の実施(ICH-Q1A/Q3A) 
  1-2-1 酸・アルカリ・酸化・熱・光条件の最適化(過分解を避けるテクニック)
  1-2-2 PDA検出器を用いたマスピーク純度(Peak Purity)の検証
  1-2-3 強制分解試験による安定性の指標になる試験法
    (Stability-indicating Method)の検証
 1-3.HPLC/UHPLC を用いた効率的な分析法開発手順
  1-3-1 カラムの選定
  1-3-2 移動相の最適化
  1-3-3 グランジエント条件の最適化
  1-3-4 検出波長の決定

2.JP19の改正ポイントと分析法バリデーション・システム適合性
 2-1 第十九改正日本薬局方(JP19)における関連一般試験法の重要ポイント
  2-1-1 一般試験法<2.00>クロマトグラフィー総論の最新変更点と許容変更範囲
    (System Suitability/Allowable Adjustments)
  2-1-2 システム適合性試験(検出確認,相対標準偏差,分離度)の設定基準
 2-2 分析法バリデーションの実施と評価
  2-2-1 含量・類縁物質の項目別ポイント 
  2-2-2 頑健性(Robustness)評価の進め方とAQbD (Analytical Quality by Design)の考え方

3.実務におけるトラブルシューティングと分析試験法管理戦略
 3-1 実験室でよくある課題と解決事例
 3-2 試験法の技術移転や査察対応を考慮した分析試験法の管理戦略

【質疑応答】


◆◆講師プロフィール◆◆◆

専門分野: 有機化学,計測化学,医薬品開発(CMC),材料化学,品質管理

学位:農学博士

略歴・活動・著書など:
住友化学(株)のコーポレート研究部門を中心に,医薬品(CMC),農業化学品,機能性材料開発などの研究および研究管理業務に従事.その後,京都大学に移り,現在に至る.